中日首脳が歴史と領土問題などをめぐる戦略的利害関係の違いにもかかわらず、5カ月ぶりに再会し、両国関係の改善の方向について議論した。これまでの歴史問題を通じて韓国と歩調を合わせてきた中国が、日本との関係改善に向けて方向を転換する兆しとなるだけに、韓国外交の孤立を懸念する声が高まるものと見られる。
習近平中国国家主席と日本の安倍晋三首相は22日午後、インドネアでバンドン会議60周年を迎え開かれた「アジア・アフリカ会議」への出席をきっかけに、電撃的に首脳会談を開いた。昨年11月に北京で開かれたアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議で、別途の両国首脳会談を開き、関係改善の第一歩を踏み出してから5カ月ぶりだ。
会談の冒頭発言で習主席は「前回のAPECの会談は重要な意味があった。中日両国国民の共同の努力で、両国関係がある程度改善されてきた。せっかくの機会だから、両国関係の発展のための安倍首相の見解を聞きたい」と述べた。安倍首相も「昨年首脳会談以降、両国関係が改善されていると思う」と肯定的に回答し、「(両国が)戦略的互恵関係を推進し、地域と世界の安全と繁栄に貢献することは私たちの責務だ」と述べた。
習主席は終始固い表情を崩さなかった昨年11月の会談の時とは異なり、安倍首相を見て、たまに軽く微笑んで見せた。中国は今回の会談を通じて、8月に出てくる「安倍談話」など過去の問題への懸念を伝え、日中関係を大きな枠組みで管理していく方向を示したものと見られる。中国国営新華通信は、習主席がこの日、「日本が真剣に、東アジアの近隣諸国の懸念を認識し、対外的に歴史を直視するという積極的な信号を送ってくれることを願う」と話したと伝えた。
この日の会談では、日本側が、中国が主導したアジアインフラ投資銀行(AIIB)に対する関心も明らかにした。安倍首相は「日本はアジア地域に基づいて施設の投資のための巨大な需要があることを知っている。中国とアジアのインフラ投資銀行の問題について活発な議論をしたいと思った」と語ったと新華通信が報じた。
今回の会議には、30カ国の首脳が出席したが、朴槿恵(パク・クネ)大統領は招待を受けたにも関わらず、中南米歴訪を理由に参加しなかった。代わりに、ファン・ウヨ社会副首相が出席した。木村幹・神戸大学教授は「朴槿恵大統領が今回の会議に参加しなかったのは、韓国外交の大きな誤り」だとし「日本は、今後も韓国の孤立化を進めるだろう」と述べた。
韓国語原文入力: 015-04-22 21:36