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先月22日、ソウル市蘆原区にある蘆原エネルギーゼロ住宅の外壁太陽光パネルの全景＝チョン・ヨンイル先任記者//ハンギョレ新聞社

　ソウルで今年初の猛暑重大警報が発令された4日の午後3時頃、ソウル市蘆原区（ノウォング）にあるパク・ムランさんの住宅の室内温度は28度だった。この日のソウル市蘆原区の最高気温は38度で、息ができないほどの猛暑の中でも、パクさんはエアコンではなく扇風機だけをつけて午後を過ごした。

　「玄関のドアを開けると熱気が感じられ、まるで別世界のようですが、それでも家の中は耐えられるので、昼間は扇風機だけをつけて過ごしています。エアコンは主に家族が集まる夕方にだけ使います」

　パクさんが住んでいるのは、ソウル市蘆原区にある「蘆原エネルギーゼロ住宅」だ。マンション3棟106戸、連立住宅（4階建て以下のアパート）9戸、一戸建て2戸など、合計121戸が入居する韓国初の「ゼロエネルギー共同住宅」実証団地だ。2017年11月に竣工したこの団地は、マンションだけでなく連棟・一戸建てでもエネルギー自立が可能かどうかを検証するため、蘆原区、国土交通部、ソウル市が共同で整備した。

　猛暑にもかかわらずパクさんの家の室内温度が大きく上がらない理由は、外部の熱を遮断する「パッシブ（passive）設計」にある。厚さ28センチの断熱材を建物の内側ではなく外壁に設置し、窓には厚さ47ミリの特殊コーティング三重ガラスを、玄関ドアには真空断熱材と二重ゴムパッキンを入れて、室内に入り込む熱をできるだけ防ぐ。

　最も目を引くのは、窓の外に設置された電動ブラインドだ。設計に参加したイ・ウンシン明知大教授（ゼロエネルギー建築センター）は、「日光がガラスを通過した後、室内で遮ると日射量の半分も遮断できないが、外部ブラインドを下ろせば75～80％を遮断できる」と説明した。そのおかげで、夏は室内温度が26～28度、冬は20～22度程度に保たれる。冷暖房と温水は地熱ヒートポンプが担当する。

「蘆原エネルギーゼロ住宅」の外壁太陽光パネルの全景＝チョン・ヨンイル先任記者//ハンギョレ新聞社

　外部と内部の熱交換をできるだけ防ぐ代わりに、各家庭に設置された熱回収型換気装置が換気を担当する。室内の空気を排出する過程で冷気を回収し、外部の空気を冷やして取り入れる方式だ。

　蘆原エネルギーゼロ住宅は、エネルギーも自前で生産する。屋上や建物の東西南面の外壁に設置した太陽光パネルと地熱システムを利用して必要なエネルギーを生成する。このように生産したエネルギーで、エネルギー自立率は98％に達する。

「蘆原エネルギーゼロ住宅」のプロモーション館＝チョン・ヨンイル先任記者//ハンギョレ新聞社

　エネルギー削減効果も顕著だ。韓国の共同住宅の平均年間エネルギー需要は2009年基準で121万5402キロワット時（kWh）であるのに対し、蘆原エネルギーゼロ住宅は48万3100kWh（2020年基準）で、約60％少なかった。

　このような建築性能は、気候危機で猛暑が日常化した時代に、炭素排出量を削減する手段を超えて「気候適応インフラ」として機能する。疾病管理庁によると、2023年から2025年にかけてソウルで発生した熱中症による死亡者6人のうち、半数に当たる3人が自宅で倒れるか意識を失ったという。冷房が十分にできない住環境が命に直結する可能性があるという意味だ。

　しかし、韓国国内のゼロエネルギー政策はまだ初期段階だ。韓国政府は2023年から公共建築物にゼロエネルギー建築物の5等級認証を義務化し、昨年からは民間共同住宅にこれよりも低い「5等級レベル」を適用した。5等級はエネルギー自立率20％以上を満たせばよく、事実上最低等級だ。

　この団地の建築を総括したイ・ミョンジュ明知大教授（建築学部）は、「韓国はまだゼロエネルギー建築を気候危機への対応ではなく規制として認識する傾向が強い」と述べ、「猛暑や寒波が日常となる時代には、エネルギーの節約を超えて人が安全に過ごせる建築が必要だ」と語った。