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ゲッティイメージバンク//ハンギョレ新聞社

　気候変動による猛暑の深刻化で「ストレスを感じる日」が、21世紀後半には今の10倍以上に増えるとの見通しが示された。

　気象庁は2日、温室効果ガスが現在の水準で排出され続ければ、現在韓国のすべての圏域で年間9日未満となっている「極度の熱ストレス日」が21世紀後半（2081～2100年）には90日以上にまで増えるとの見通しを示した。また、最大持続期間も現在の3～4日ほどから70～80日にまで延びると分析した。

　極度の熱ストレス日は、全国の面積の10％以上で「熱ストレス指数」が上位5％を超える日の年間日数で、熱ストレス指数は気温・相対湿度・風速・輻射（ふくしゃ）エネルギーなどを総合して夏の屋外環境で人間が実際に感じるストレスを段階で表したもの。気温が同程度でも湿度が高ければ指数は高くなり、指数が高くなるほど熱中症患者の数も増加する傾向を示す。気象庁によると、熱ストレス指数が30以上になると熱中症患者数が急増しはじめ、32以上の区間で最も多く発生する。

　気象庁がこの日発表した現在（1979～2014年）の韓国の熱ストレス指数は28.1、極度の熱ストレス日は平均7.6日（最多は全羅圏の8.7日）。地域別に見ると、首都圏28.4▽江原圏26.3▽忠清圏28.5▽全羅圏28.8▽慶尚圏28.3▽済州圏28.6だ。山間地域より湿度の影響を多く受ける内陸と海岸地域で相対的に夏の熱ストレス指数が高い。

　だが、気象庁が気候変動の標準シナリオとして用いる「共通社会経済経路（SSP・Shared Socioeconomic Pathways）」を基準として「熱ストレスについての将来の見通し」を分析したところ、2081～2100年ごろに最悪の場合は熱ストレス指数が35.8まで上昇し、極度の熱ストレス日も平均94.2日（最多は全羅圏の97.8日）まで増えるという結果が出た。

　様々なシナリオがある中で、今のように「化石燃料使用の継続、都市中心の無分別な開発の拡大」経路（SSP5-8.5）を進んだ場合、このような結果が出るということだ。ただし「再生エネルギー技術を用いた化石燃料の使用の最少化、環境にやさしい経済成長の追求」経路（SSP1-2.6）を進めば、熱ストレス指数は31.2、極度の熱ストレス日は平均48.8日に抑えられると予想された。

　これは東アジアを6つの圏域に分けた場合、中国北東部地域の次に大きな増加幅だ。東アジア全域の熱ストレス指数の平均は現在26.1で、21世紀後半までの上昇は気候変動シナリオによって3.1～7.5の幅が生じると予測された。また、現在4.7日の極限熱ストレス日は42.8～103.8日にまで増加するとみられる。

　ユ・ヒドン気象庁長は「地球温暖化で高温現象がより頻繁に発生するうえ、ひどくなることが予想される」として「極端な気候での安全および健康についての様々な分析情報を提供していく」と述べた。