最も格差が少ないシンガポールは3％
女性は年齢が上がるほど男性との賃金格差が拡大
全世界的に女性は男性より賃金を平均23％少なくもらっていることが分かった。また、男性に対する女性の賃金格差は、経済協力開発機構(OECD)クラスの国の中では韓国が最も大きかった。
8日、世界女性の日を迎え、ファイナンシャル・タイムズが国際労働機構(ILO)などの資料を総合して調査した結果、性別による賃金格差は全世界平均23％だと報道した。性別による賃金格差は、現在の傾向が続けば70年後にようやく均等になると同紙は評価した。
韓国の性別による賃金格差は、2015年基準で37％であり、OECDなどに加盟した主要国家の中で最も大きかった。続いて2位はインドの32％、3位は日本の31％であり、シンガポールが3％で最も少なかった。女性が男性より賃金を少なくもらう最も大きな理由は、高額賃金職や高位職に女性が絶対的に少ないからだ。育児などを主に責任をもつ女性は男性に比べて労働時間が柔軟な職種を選び、これは高額賃金職などから排除される結果につながる。韓国の場合、1990年代以前まで女性たちが賃金労働者として就職する割合が欧米に比べてはるかに低かったが、2000年代以降、新規女性就業者の数が大幅に増え始め、すでに高位職にある男性たちとの性別による賃金格差がさらに大きく広がる現象も加わったものと分析される。
しかし、米国でも昨年20～24歳の女性の賃金格差は5％にとどまったが、35～44歳の女性は16％に増えるなどのように、30～40代の女性たちは結婚後、育児や家事などの負担を抱えながら高額賃金職から脱落するケースも依然として多かった。また、流通やレジャーなどの低賃金分野で女性たちが時間制労働者として働くケースが多いのに比べ、金融、石油やガスなど高賃金分野は、男性が優位を占めていた。ハーバード大学のクローディア・ゴールデン教授は「(結婚後)家庭に対する負担が増え、女性たちが負う被害は男性よりずっと大きい」とし、「これは福祉国家であるスウェーデンやデンマークなどでも同じ」と指摘した。
訳M.C(1146字)
