今年の世界の変化を象徴するキーワードは何だろうか。
現代経済研究院は8日、グローバル政治・経済、産業・経営、エネルギー・資源、社会・文化などの分野で浮上する7つのトレンドを挙げたと明らかにした。
政治部門で注目すべきトレンドとしては「脱グローバル化」（Deglobalization）が挙げられた。新型コロナウイルス感染症の大流行に続き、ロシア・ウクライナ戦争勃発以後、国家間の相互依存性が減少する現象が加速化し、政治・経済・産業のパラダイム転換が発生し、こうした脱グローバル化現象が拡散し、保護貿易主義や自国優先主義が新しい国際秩序として定着すると観測した。これはグローバルサプライチェーンの撹乱と国際分業体系を弱化させ、世界経済の成長の構造的な下押し圧力として作用する可能性が高いと研究院は診断した。
研究院は「対外依存度が高い韓国の場合、サプライチェーンおよび輸出多角化などの努力で持続成長基盤を強化するなど、脱グローバル化現象に対する先制的な対応でリスクを最小化しなければならない」と提言した。
経済分野では「先進国の墜落とアジアの浮上」を挙げた。世界経済の成長を主導した主要先進国が以前ほどの成長傾向をみせることができず、その地位が揺らぐ反面、アジア経済は新興開発途上国を中心に他地域に比べ良好な成長の流れをみせると展望した。「政府の過剰負債」も注目すべきイシューとして提示した。新型コロナ危機以後、各国政府の累積負債がグローバル通貨緊縮の時期と相まって債務返済負担の増加につながるという話だ。
産業・経営分野では「原発の帰還」を挙げた。炭素中立とエネルギー安保問題の認識拡大などによって、原発の必要性が再照明され、グローバルエネルギー市場で原子力発電の比重が拡大すると研究院は見通した。また、異常気象とウクライナ戦争の余波で、食糧・エネルギー需給不安が常時的脅威になると観測し、食糧・エネルギーの需給とアクセスに脆弱な貧困国と貧困層の問題に直面すると診断した。
訳J.S
