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米軍の2機のB1B戦略爆撃機、韓国軍の4機のF35A、米軍の4機のF16が韓米合同空中訓練「ビジラントストーム」最終日の5日、合同演習を行っている=合同参謀本部提供//ハンギョレ新聞社

　ロシア軍がウクライナ侵略戦争で苦戦していることにより、世界の兵器市場におけるロシア製兵器の退潮が予想される中、東南アジアではすでに韓国がロシアを抜いて武器供給で1位となっている。

　2017年から2021年までの5年間のロシア製兵器の世界シェアは、その前の5年間に比べて5ポイント減の19％にとどまった。米「ニューヨーク・タイムズ」が6日（現地時間）にストックホルム国際平和研究所（SIPRI）の資料を引用して報じた。ロシア製兵器はシェアだけでなく輸出量そのものも、主な顧客であるインドとベトナムの需要減少により4分の1減少した。

　ロシアの軍需産業のこのような退潮は、ウクライナ戦争後、さらに急激なものになると予想される。ロシア軍がウクライナ戦争で苦戦を繰り返していることでロシア製兵器の信頼性に疑問が生じているうえ、米国と欧州の制裁が続いているため、ロシアの軍需産業の生産能力と海外への供給能力も限られる可能性が高いからだ。SIPRIのシモン・ウェズマン氏は「ロシアは多様な兵器を開発する技術的基盤と経済を備えていない」と語った。

　専門家は、特に東南アジアがこのようなロシアの退潮を観察する有用な事例研究の対象になっていると指摘している。実際に2017年から2021年にかけて、韓国製の兵器は東南アジアの武器輸入の18％を占め、伝統的に兵器供給で1位を保ってきたロシアを追い越した。同期間に韓国はフィリピンとタイに軽攻撃機、訓練機、水上艦を、インドネシアには潜水艦を販売している。一方、インドネシアが11機のロシア製戦闘機の購入計画を昨年取り消すなど、ロシアは輸出に支障をきたしている。

　東南アジア諸国の米国製兵器の購入も増えている。米国製兵器の導入により、中国の圧力に対抗する軍事的・外交的支援を米国に期待しているためだ。米国のランド研究所のジョン・パラチーニ氏は「ロシアは東南アジアの国々に攻撃的なマーケティングを繰り広げているが、ロシアの兵器を買ってくれる国は減るだろう」と語った。

　例外があるとすればミャンマーだ。ミャンマーは米国と西側の制裁を受けているため、ロシア製兵器の購入を希望しているという。しかしロシアはウクライナと戦争中のため、ミャンマーに兵器を供給する能力があるかどうかは疑問だ。ベトナムも旧ソ連製兵器との互換性のあるロシア製の導入が多い。しかし、最近はロシア製兵器への依存から抜け出そうとする動きを示している。ウクライナ戦争のせいでロシアの兵器供給能力が限られれば、ベトナムの兵器購入先の多様化はより進む可能性が高い。