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クリップアートコリア提供//ハンギョレ新聞社

　韓国人の「お金」への熱望は世界平均の2倍以上であることが調査で分かった。

　8日、市場調査企業「カンター」による調査「グローバル・モニター2020」によると、韓国人の最も重要と考えている資産は、多い順にお金(53％)、時間(20％)、情熱(19％)、情報(7％)、空間(1％)だった。回答者の半数以上がお金を最も重要な資産として選択したのだ。

　韓国を含めた調査対象国の全回答者の平均では、時間(35％)、情熱(25％)、お金(23％)、情報(16％)、空間(2％)の順だった。この調査は、カンターのグループ会社「ワールドパネル」が拠点を置く英国や米国などの25カ国の3万3000人を対象に、昨年1月20日から3月11日まで実施された。

　カンターは、これをもとにソーシャルデータ分析ツールを用いて「2021年1～4月」と「2020年1～4月」の期間中に韓国人がソーシャルメディアで言及した「お金に関するキーワード30位」を抽出し、比較分析を行った。その結果、株が非常に重要な資産管理手段として急浮上していることが分かった。

　言及量が1～3位のキーワードは、2020年は不動産、投資、競売だったが、2021年には投資、株、不動産となり、株の言及量が不動産を上回った。1年前と比べて順位の上昇が目立ったキーワードは、海外株式(20位→6位)、金利(29位→16位)、現金(27位→18位)、サムスン(18位→12位)などだった。30位圏内に新たに登場したキーワードは分譲権(抽選を勝ち抜いて得た不動産購入権のこと。13位)、半導体(19位)、税金(21位)、貨幣(25位)などだった。

　カンター・コリアのチェ・ムンヒ常務は「新型コロナウイルスは、韓国人が以前よりも資産管理や投資、経済的安定感を重要と認識する契機となった。これから韓国では金融教育や財テクサービスが非常に重要な事業領域として登場するだろう」と指摘した。

コロナワクチンの接種=ハンギョレ資料写真//ハンギョレ新聞社

　また、韓国人はコロナに対する懸念の水準も他国に比べて高いことが分かった。カンターが韓国を含む21カ国を対象に行った「COVID-19バロメーター」第9次調査では、「コロナ禍に対する懸念水準」を評価するすべての項目で、韓国は否定的な回答の率が相対的に高かった。今回の調査は4月に21カ国の消費者1万1000人を対象として行われた。

　具体的には、「現在のコロナの状況は自分の日常生活に影響を及ぼしている」(全体平均63％、韓国78％)、「コロナに感染するのではないかと心配だ」(全体平均46％、韓国58％)、「将来がとても心配だ」(全体平均47％、韓国58％)の3項目で、韓国人の同意率が全体平均に比べ10ポイント以上高かった。とりわけ、1年前より若年層の不安度が大きく上昇していた。「将来がとても心配だ」への同意率を年齢層ごとに分析すると、18～34歳は第3次調査の46％から9次では62％、35～54歳は3次の46％から9次では57％、55歳以上は3次の53％から9次は55％に変化していた。55歳以上は2ポイントの増にとどまった一方、18～34歳は16ポイント、35～54歳は11ポイントと、若年層での不安水準が顕著に上がっていた。

　チェ常務は「コロナ禍および未来に対する韓国人の過度な否定的認識を改善するためには、セーフティネットの強化など安全感を高めるための社会的、制度的努力が必要だ」と述べた。