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　<中央日報>系列の総合編成チャンネル(総編)<ＪＴＢＣ>のニュース番組の変化が言論界内外の注目を集めている。ソン・ソッキ報道部門総括社長が就任後に試みてきた変化だが、最近放送通信審議委員会(放送通信審議委)から公正性違反という理由で制裁を受ける可能性が高まり、さらに注目を集めている。

■地上波報道とも差別化

総合編成チャンネルの報道に対する批判が絶えない中で、ＪＴＢＣはむしろ点数を上げている。 最近、メディア未来研究所が韓国言論学会会員を対象に調査して発表した「2013メディア・アワード」でＪＴＢＣは「10大公正メディア」の８位に上がった。初期には他の総合編成チャンネルと同様に偏向的で扇情的だと批判されたが、他の放送が避ける国家情報院選挙介入事件と、密陽(ミリャン)送電塔の葛藤などを積極的に報道する中で、変わったという評価を得た。 9月にソン社長がアンカーとして乗り出した直後には、三星(サムスン)の労組活動妨害文書を大々的に報道した。 三星と中央日報社主の姻戚関係のために“アキレス腱”と認識されていた三星問題に関する報道もはばからないという印象を与えた。 <ニュース9>の視聴率は最高2.9%まで高騰し、オンライン生中継は1カ月で累積視聴者が163万人に達した。 ソン社長が進行していたラジオ番組<視線集中>のように、アンカーが記者や取材源と直接対話をする方式も新鮮だという評価を受けている。ＪＴＢＣ<ニュース9>の音声ファイルダウンロードは“ポッドキャスト チャート”1位にもなった。

　このような現象は、地上波の報道に対する失望から30～40代の視聴者が殺到しているためだという診断が支配的だ。 端的な例として、公営放送をはじめとする地上波テレビは、国家情報院(国情院)大統領選介入事件を相対的に疎かに扱い、親政権放送という批判を受けてきた。一方ＪＴＢＣは、国情院職員の弁護士受任料を国情院が出したという報道を含めて何回も単独報道をした。 最近のカトリック教の時局ミサは、地上波テレビが“従北論争”を前面に出したのに対し、ＪＴＢＣはその背景と影響に焦点を合わせた。

■「持続可能かどうか見守らないと」

　言論諸団体は特恵と政治的考慮の中で生まれた総合編成チャンネルの退出を主張してきた。しかしＪＴＢＣの報道に対するプラス評価が大きくなるとともに、一部では「他の総合編成チャンネルと一緒くたにすることはできない」との意見も出ている。

　4日「総合編成チャンネル国民監視団」発足式に続く討論会では、「総合編成チャンネルの取材を拒否してきた市民社会団体の一角で『今やＪＴＢＣの取材には応じて地上波の取材は拒否しなければならないのではないか』という意見もある」という話が出た。これに対しては「ＪＴＢＣの報道が変化したことは事実だが、持続可能なものかどうかを見守らなければならない」という立場を表明する人もいた。言論改革市民連帯のチョン・ギュチャン代表は「“総合編成チャンネル退出”の原則には変わりない。(ＪＴＢＣの変化が)局面的現象であるということにまだ傍点が付されている」と述べた。チェ・ジンボン聖公会(ソンゴンフェ)大学教授は「ＪＴＢＣが“朝・中・東の総合編成チャンネル”というフレームから抜け出すために(ソン社長が主導する報道を)活用しようとしている部分もあるように見える」と述べた。ＪＴＢＣの変化が構造的なものというより、ソン社長個人に依存している面が多いという点も指摘された。

　こうした中、放送通信審議委員会が19日の全体会議で、統合進歩党の政党解散審判請求に関して進歩党側の立場を多く扱ったという理由でＪＴＢＣ<ニュース9>を制裁する可能性が大きく、報道態度に影響を与えるかが注目される。放送通信審議委員会の制裁は来年初めから行われる総合編成チャンネル４社の再承認審査に反映される。与党推薦審議委員たちの影響力が大きい放送通信審議委員会の重懲戒処分決定は“萎縮効果”を生むかもしれないという見通しが出ている。

チェ・ウォンヒョン記者 circle@hani.co.kr