「政治的理由で映画上映中断 大韓民国が野蛮社会であることを告白したこと」
"メガボックスは圧力団体を告発すべし"
真相究明委設け、外圧糾明に
劇場チェーン メガボックスが映画<天安(チョナン)艦プロジェクト>の上映を突然中断して‘政治的外圧’論難をかもしている中で、主な映画団体が9日 「多様性と表現の自由を基盤とする文化に対する暴力」とし、共同対応に乗り出すことにした。 漫画家ホ・ヨンマン氏など文化芸術家100人余りが参加した‘文化多様性フォーラム’もこの日声明を出して「政治的な理由で映画の上映を中断させることが容認されるならば、大韓民国は自ら野蛮な社会だということを告白することになる」とし反発していて、今回の事態が文化界全般に広がる兆しだ。
この日ソウル世宗路(セジョンノ)のプレスセンターで開かれた記者会見には、劇場関連団体を除き事実上映画界が‘総出動’した。 映画関係者会議、韓国映画監督組合、映画祭作家協会など12団体は「正体不明の団体の圧力で上映中の映画を中断したことは映画界に対する深刻な挑戦であり、メガボックス側が脅迫を行った保守団体の名前を明らかにし、捜査当局に告発しなければならない」と促した。 韓国映画の製作全般に責任を負うこれら団体が特定懸案に対して同時に立場表明をしたことは異例的だ。
これら団体は 「<天安艦プロジェクト>は国防部報告書を土台に解決されない疑問を提起して、疎通の必要性を力説したものであり、裁判所でも上映の正当性を認められた作品」と強調した。 実際、去る4日に裁判所は国防部関係者らが出した‘天安艦プロジェクト上映禁止仮処分申請’を棄却し「映画製作の意図が天安艦事件の疑惑提起自体をダブー視するより議論することが必要だという点を表現するところにあると見られる」として「(軍関係者の)実際証言と異なる虚偽がなかったし、映画によって関連者の名誉が回復できないほどに毀損されるとは見難い」と明らかにした。
映画界は特定勢力の外圧が映画産業の究極的目標である劇場上映を阻む段階まで影響力を発揮しているという点で事案を深刻に見ている。 これら団体はまずメガボックス側に<天安艦プロジェクト>上映再開を要求するとともに、脅迫を行ったと言われている保守団体の公開及び捜査依頼をするよう要求している。 要求が受け入れられない場合、損害賠償請求を含む法的対応も考慮している。 また、文化体育観光部にも今回の事態によって韓国映画の発展が萎縮しないよう<天安艦プロジェクト>の再上映に行政力を発揮するよう要求した。
映画界はこの日から‘<天安艦プロジェクト>上映中断真相糾明委員会’を設け、直接外圧の実体を明らかにする努力も併行する方針だ。 映画を企画・製作したチョン・ジヨン監督は「法廷攻防まで事態が進まないようにメガボックスが直ちに再上映を決め、どんな団体が介入したのかを明らかにしなければならない。 大韓民国文化界の恥として記録されないよう一日も早く収拾がつくことを期待する」と話した。 メガボックス側はこの日<ハンギョレ>との通話で「試写会段階から威嚇が感知されており、映画封切後にはプログラマーに対して罵倒と観客を威嚇する正体不明の電話がかかり続けており、観客の安全を考慮しなければならなかった。 映画配給会社と協議・合意を経ているし、突然の上映中断は私たちも残念だと考える」と話し、具体的団体については言及しなかった。
ホン・ソクチェ記者 forchis＠hani.co.kr
訳J.S(1710字)
