13日に日本の福島県と宮城県で発生した地震が2011年の東日本大震災を引き起きした巨大地震の余震と考えられるという日本の気象庁の発表をめぐり、韓国国内の専門家らは様々な見解を示した。10年前に噴出した巨大な地震エネルギーの一部が今回の地震につながったという分析もあるが、大震災から長い時間が経ったことから、余震ではなく、別の地震とみなすべきだという意見もある。
日本気象庁は地震発生から2時間後の14日午前1時10分に記者会見を開き、「今回の地震は東日本大震災の余震と考えられる」と発表した。 2011年3月11日、宮城県沖で発生した東日本大震災(M9.0)は津波につながり、約1万5000人の死者と約2500人の行方不明者を出した。
10年という時間が流れたにもかかわらず、余震が発生するだろうか。延世大学地球システム学科のホン・テギョン教授は14日、ハンギョレとの電話インタビューで、余震を定義する同一の基準があるわけではないとし、「余震と見ても差し支えない」との見解を示した。ホン教授は「大きな地震が発生すると、断層が持っていた地震エネルギーが排出され、そのエネルギーが同じ断層帯に再び蓄積されたり、近くに分配される過程が繰り返される。これが余震を引き起こす原動力だが、規模の小さい地震なら短くは1、2カ月で終わるが、大きな地震はその余波が10年あるいは20~30年も続く。スマトラ島沖大地震の時も前例があった」と述べた。2004年12月にインドネシアのスマトラ沖で発生した大地震(M9.1~9.3)でも、余震が7~8年間続いたという。
ホン教授はただし「今回の地震発生地域が地殻プレートの境界であるため、東日本大震災の影響でなくても、地震が起きる可能性がある」と付け加えた。
全北大学地球環境科学科のオ・チャンファン教授は、「(日本の気象庁に)何らかの研究やデータがあっての発表だと思うが、余震と見るにはあまりにも長い時間が経過している。解釈によっては単なる余震とみることもできるが、(大きな地震が来る前に発生する)前震と解釈する人もいるだろう」と述べた。オ教授は「10年後に余震が発生する前例を見つけるのは難しいが、東日本大震災の規模は相当に大きかったため、(安定化までは)時間がかかる可能性がある。東日本大震災のような大きな地震後の余震については知識がないため、(余震の可能性を)排除することはできない」と付け加えた。
今回の地震を東日本大震災の余震と見るには根拠が足りないという指摘もある。浦項工科大学環境工学部のイ・ユンス特任教授は「2011年の東日本大震災で出たエネルギーが大陸に残っているのは事実だが、それが10年後も影響を及ぼすかどうかは断定できない。余震と判断するためには、発生時期や地震規模、震源、エネルギー分布などが複合的に考慮されなければならないが、今回の地震が(東日本大震災を引き起きした大地震の)余震であると見るには根拠が薄い」と指摘した。さらに「1500万年前、東海が形成された時から当該地域で、東日本大地震よりはるかに大きな地震が発生してきた。10年前の地震に遡って余震だと判断するなら、2011年の東日本大震災も以前の超大型地震の余震と見なすべきということになる」と述べた。