浦項(ポハン)地震で、国内において地震によって地盤がやわらかくなる液状化現象が初めて確認された。
気象庁は19日、「浦項地震で震源地周辺地域で泥水や砂が噴出する現象が発見され、確認調査に着手した」とし、「ボーリングなど地質調査作業のため、行政安全部と協議している」と明らかにした。液状化は地震による振動で水が流れず溜まり、土がまるで液体のようになることで、建物などが揺れる現象だ。一言でいうと、地盤が沼に変わることをいう。1995年、埋立地に建てられた日本の神戸で大地震が起こった際も、兵庫県で液状化現象が広範囲に現れ、大きな被害が発生した。2011年東日本大震災の時も液状化現象で被害が発生したという学界報告があった。
釜山大学地質学科のソン・ムン教授は「浦項の震源地周辺2キロ半径に泥が噴出した跡が約100カ所発見されたが、液状化現象と見られる」と話した。ソン教授は「浦項は朝鮮半島が1700万年前に土地が海に沈み、1000万年前まで水の中にあった地域だ。浦項地盤には完全に固体化されていない状態の海成堆積層が200メートルの厚さを形成しており、15日の地震で液状化現象が発生したものと推定される」と話した。
西京大学都市環境システム工学科のチェ・ジェスン教授も、「慶州地震に比べて、浦項地震で大きな被害が発生した原因を分析するためには、軟弱な敷地による地震波の増幅の有無と構造物による共鳴の有無などを調査しなければならない。しかし、建造物がない田んぼなどで泥水や砂が噴出したのは、地震波の増幅による液状化と説明するしかない」と話した。チェ教授は昨年、干拓地や埋立地などについての液状化発生の危険度を作成し、震央が埋立地や海岸など軟弱地盤である場合、液状化が発生する可能性が高いと予想したことがある。
気象庁地震火山センターのイ・ミソンセンター長は「液状化するかどうかは行政安全部の断層共同事業団の調査活動を通じて明らかになるだろう」とし、「気象庁は来年実施する予定の震度(を知らせる)サービスの準備のため進めているボーリングなどの調査作業で確保される試料と資料を関連機関に提供する方針」だと述べた。