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韓国の教保(キョボ)文庫にあたる日本の代表書店である東京神田の三省堂書店1階。 この書店で最も良く目につくレジ前の展示コーナーには、刺激的な帯をかけた本が並べて展示されている。 "これでもまだあの国につき合いますか？" "こんな国から学ぶべきことなど一つもない！" "どうしてこの民族はこんなに自己中心的なのだろうか" 内容は見るまでもなく韓国を露骨に非難する本だ。

　この頃、日本の出版市場では‘嫌中反韓’(中国を嫌悪し韓国に反対する)書籍が新しい大勢として位置した。 だが、これに対する反省の声も少しずつ出て来始めたと日本<朝日新聞>が11日伝えた。

　2005年に出版された<漫画 嫌韓流>が100万部の販売を誇るなど、以前にも‘嫌中反韓’を煽る書籍がなかったわけではない。 しかし2010年に始まった尖閣諸島(中国名 釣魚島)を巡る中-日葛藤と2012年8月李明博(イ・ミョンバク)前大統領の独島(ドクト)訪問は嫌中反韓関連書籍が日本出版界で一つのジャンルとして位置する分岐点になった。 今年に入ってからだけでも<呆韓論(情けない韓国論)>、<嘘だらけの日韓近現代史>等、3冊の嫌韓関連書籍が新書・ノンフィクション部門のベストセラー10位以内に含まれた。 特に<時事通信>ソウル特派員出身である室谷克実が書いた<呆韓論>はすでに20万部以上が売れ、7週連続で上位10位圏を維持している。

　週刊誌の韓国・中国たたきはさらに露骨だ。 2013年一年間に出た<週刊文春> 49冊の中で‘中国’ ‘韓国’ ‘尖閣’ ‘慰安婦’等が大きなタイトルで掲げられたものは48冊、<週刊新潮>も37冊にもなった。 ‘日本の週刊誌は嫌韓記事がなければ雑誌を作れない’という言葉が単純な冗談ではないわけだ。

　日本言論はこれについて "嫌韓コンテンツが商売になるため" と説明する。 30代のある週刊誌記者は<朝日新聞>とのインタビューで "(嫌韓関連記事が)売れるので止めるわけにはいかない" と話した。 すでに公開された国際ニュースを刺激的に加工して伝達するものなので記事を書くのも容易で、国内政治家のスキャンダル ニュースとは異なり訴訟の危険が低いという点も嫌韓熱風をあおりたてている。

　反省の動きも微弱だが芽生えている。 この間、韓国たたきに熱中してきた<週刊現代>は先月末 "嫌韓に酔った人々は本当に武器を手に取るのか" として反省を促しもした。 大石 裕 慶応大学教授は 「言論が韓-日、中-日が対立している姿だけを報道して、日常的な交流と関連したニュースは死蔵させてしまう点も一つの原因だ。 言論の報道全体を検証して見る必要がある」と話した。

東京/キル・ユンヒョン特派員 charisma＠hani.co.kr

韓国語原文入力:2014/02/11 22:19