"トイレはなく、汚物を大きな便器に臨時保存中だが、便器がもう満杯になった。"
キム・イクチュン東国(トングク)大医大教授は最近出した<韓国脱核>で、原子力発電所に対してこのように一喝する。 原子力発電所から出る核廃棄物を処分する方案を用意出来ていない事情を遠回しに言った言葉だ。 同じ脈絡で日本では原発を‘トイレのないアパート’と呼んでいる。
8日、産業通商資源部集計によれば、去る9月末基準で我が国の使用済核燃料保存量は合計1万3069tに達する。 保存容量の71.4%が埋まってしまったわけだ。 予想飽和時点を見れば、国内で最初に商業運転を始めた古里(コリ)原子力発電所が2016年で最も早い。 最も遅くスタートした新月城(シンウォルソン)原子力発電所も2022年には飽和状態になる。
我が国の原発23基からは毎年750tずつの使用済核燃料が出てくる。 燃焼した核燃料は強い放射線と高熱を吹きだす危険物質になる。 セシウムとプルトニウム、キセノン(ゼノン)等のような人体に有害な放射性物質が新たに生成されるためだ。 原子炉から取り出したばかりの使用済核燃料の放射能は1mの距離で17秒間人体に露出しただけで、一ヶ月以内に例外なく死亡に至る。 使用済核燃料の放射能が人体に有害でない水準に下がるには少なくとも10万年ほどかかる。 世界のどこも永久処分に対する技術的不確実性を解消できていない状態だ。
産業部は今月中に2次エネルギー基本計画(2013~2035年)を確定し、今後の原子力発電所政策を具体化する方針だ。 日本の福島原発事故以後、原子力発電所の安全性に対する賛否論争が絶えない中で、今後は使用済核燃料の処理方案も原発政策を定めるのに重要な変数に浮上する展望だ。 放射能濃度が高い‘危険なゴミ’を処分する方案も用意できないまま、むやみに発電所だけ増やすことはできない相談であるためだ。
慶州/ファン・ボヨン記者 whynot@hani.co.kr