米国・中国・フランス・韓国・タイの国民の70%以上は、東京五輪を「中止または再延期すべきだ」と考えていることが分かった。
朝日新聞は21日、日本の公益財団「新聞通信調査会」が昨年12月から今年1月まで5カ国の国民を対象に世論調査をした結果、このような結果が出たと報道した。調査は各国1千人を対象に実施された。
調査会は5カ国の国民に対象に「新型コロナウイルスへの感染が世界的に収拾がつかない中で、東京五輪開催に対してどう思うか」と尋ねた質問に、タイでは95.6%が「中止または延期すべきだ」と答え、最も高かったと明らかにした。韓国(94.7%)、中国(82.1%)、米国(74.45)、フランス(70.6%)の順だった。5カ国すべてで国民の70%以上が東京五輪の開催に懐疑的な回答をしたという結果だ。