韓国で失業中の若者の2人に1人が、進路に対する不安などからバーンアウト(燃え尽き)を抱えていることが明らかになった。特にバーンアウトの経験率が高いのは、求職期間が長い若者、雇用が不安定な臨時・日雇いの若者だった。
韓国経済人協会は、国務調整室の「2024年青年の生活実態調査」のマイクロデータを分析した「青年層の失業および賃金労働者の地位ごとのバーンアウトの現状と示唆点」を7日に発表した。それによると、失業中の若者のバーンアウト経験率は52.7%で、就業中の若者(32.4%)の1.6倍に達した。失業中で求職期間が1年以上の若者のバーンアウト経験率が61.8%で最も高く、続いて求職期間6~12カ月が54.0%、3~6カ月が51.9%、3カ月未満が46.6%だった。
就業中の若者も、雇用が不安定なほどバーンアウトに悩まされていた。雇用契約期間が1カ月以上1年未満、または1カ月未満の臨時・日雇いの若者のバーンアウト経験率は41.1%で、雇用期間が1年以上の常用労働者(29.6%)に比べてはるかに高かった。
韓経協は「ここ5年間、若年層が賃労働に最初に就くまでにかかる平均期間が長くなっているなど、若年層の労働環境が悪化している」とし、「就職の難しさと雇用不安が彼らのバーンアウトを深刻化させているとみられる」と指摘した。
実際に、失業中の若者の68.4%がバーンアウトの原因として「進路に対する不安」をあげている。次いで高いのは仕事に対する懐疑(9.9%)、仕事と生活の不均衡(7.1%)。臨時・日雇いの若者も進路不安(57.0%)の割合が最も高かった。次いで仕事の過重(13.6%)、仕事に対する懐疑(12.1%)だった。現在の不安定な雇用状況が原因で将来の進路の不確実性が高まり、身体的、精神的に疲弊していると分析される。
韓経協は、若年層の進路不安によるバーンアウトを緩和するために、職業訓練や雇用サービスなど、政府の積極的な労働市場政策の強化が必要だと提案している。失業中の若者や臨時・日雇いの若者が就職準備費用の支援、職業訓練、雇用相談サービスなどを望んでいるため、経済協力開発機構(OECD)加盟国の平均に大きく後れをとっている韓国の現場職業訓練に対する支援や心理的、精神的支援を強めようというわけだ。