大規模な人工知能(AI)投資ブームにより、昨年からメモリ半導体の価格が強含みとなっている中、この状況が少なくとも後1年は続くとの予測が出てきた。サムスン電子やSKハイニックスなどグローバル半導体企業が高帯域幅メモリ(HBM)競争に集中する中、ゲーム機やコンピュータ、スマートフォンなどに使用される旧型汎用メモリ半導体市場で中国勢の躍進が目立つとの見方も出ている。
市場調査会社カウンターポイントリサーチが12日に発表した「メモリ価格急騰と情報技術(IT)市場への影響」によると、AIが触発した半導体好況と「チップフレーション」(半導体価格の上昇)は当分の間続くと予想される。推論型AIの開発や大規模データセンター向けのサーバー投資が拡大し、汎用メモリへの需要も増加したことが影響している。カウンターポイントリサーチのメモリサービス担当チーム長であるファン・ミンソン氏は「最近、韓国の半導体輸出規模が過去最高を更新しており、今後もDRAMとNANDフラッシュメモリの好調は少なくとも1年は続くと考えている」と語った。
このような見通しは、最近のDRAMとNANDフラッシュの価格動向からも感じ取れる。カウンターポイントリサーチは、今年第1四半期のDRAMとNANDフラッシュの価格がそれぞれ直前四半期比で150~180%、130~150%ほど上昇すると予測した。ファン氏は「中国の春節連休を機に価格がさらに上昇し始めた」と述べ、「増大する需要に対し供給が追いつかず、供給者優位の市場へと再編されつつある」と語った。サムスン電子は米国のテキサス州テイラーに工場を建設中で、SKハイニックスは忠清北道清州(チョンジュ)の工場などの生産施設を増やすために努力しているが、実質的に供給が増えなければ半導体価格の高騰が弱まることはないという意味だ。
ただし、現時点では韓国企業が主にチップフレーションの恩恵を受けているものの、中国企業の台頭が変数として指摘されている。ファン氏は「韓国企業はHBMと品質を重視して競争を繰り広げているが、汎用・旧型メモリ市場では中国企業が急速に追撃している」と述べた。さらに「中国政府から巨額の補助金を受け、技術も急速に進展しているCXMT(長鑫存儲技術)やYMTC(長江存儲科技)などが、米国を除く他の市場でシェアを拡大しうる」と補足した。