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ソウル市瑞草区のサムスン電子瑞草社屋前/聯合ニュース

　サムスン電子のスマートフォンとテレビのシェアが今年上半期に揃って減少したことが分かった。中国企業の猛追が影響を及ぼしたと分析される。

　14日、サムスン電子の半期報告書によると、同社の世界スマートフォン市場シェアは2022年の21.7％から昨年は19.7％、今年上半期は19.5％に減ったと集計された。2年連続で減少傾向を続けている。これは市場調査機関「テックインサイト」の数量を基準としたシェアの資料を活用してサムスン電子が公示した数字だ。

　サムスン電子の不振は、中国企業の成長が影響を及ぼしたものとみられる。最近、シャオミ（Xiaomi）やビボ（vivo）など中国企業は、内需市場での躍進を足がかりに規模を拡大している。一時、米国の対中制裁で打撃を受けたファーウェイも、自主開発した先端半導体をフラッグシップのスマートフォンに搭載し「華麗な復活」に成功している。

　テレビのシェアも減少傾向を示した。サムスン電子の金額基準でのシェアは、昨年の30.1％から今年上半期は29.2％へと下がった。昨年のシェアは市場調査機関「オムディア」が、今年のシェアはサムスン電子が自主集計した数字だ。昨年小幅に減った全世界テレビ市場の規模は、今年はパリ五輪などに支えられ成長に転じると期待されてきた。ただ、中国のTCLなどの追撃のためサムスン電子の売上とシェアは減少するだろうという見方が多い。