昨年、朴槿恵(パク・クネ)大統領が「スペックや学歴ではなく、能力と創意性を重視する文化を定着させなければならない」と強調して以降、公企業を皮切りにスペック重視から脱皮した新卒採用を取り入れる企業が増えている。出身大学、単位、英語点数、資格証などを評価したり点数化せず、ゼロベースで適性と潜在能力を評価するというのだ。
TOEIC高得点など「高スペック」のための就活生の投資が一種の社会的無駄使いと指摘され、一般企業でもスペック脱皮採用を増やそうとする動きが徐々に増えている。今月初め、就業ポータルの「キャリア」が人事担当者258人を対象にしたアンケート調査の結果、78.7%が高スペックと業務能力には相関関係がないと答えた。
しかし、スペック脱皮採用が流行のように急に広がり、企業ごとに採用方式も異なるため、一部では求職者の準備負担がより大きくなり混乱が加速されているとの指摘も出ている。求職者の間では、依然としてスペック脱皮採用が本当に定着するか疑問も残っている。今月初め、別の就業ポータル「Job Korea」が就活生435人を対象にアンケート調査を行ったところ、企業が人材を採用する際に最も重要と評価しそうな要素として、「出身大学や学歴のような学閥」を選んだ人(38.6%)が最も多かった。
ソン・ギョンファ記者