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クリップアートコリア//ハンギョレ新聞社

　2026年もAIの好況によりDRAMのような汎用メモリー半導体の供給不足現象が続くとの見通しが出た。特に先月はDRAM価格が史上最高値をつけただけに、今年はパソコン（PC）、スマートフォン、ゲーム機などメモリー半導体を使う電子製品の価格も引き上げられる可能性が高い状況だ。

　2日、市場調査会社「DRAMエクスチェンジ（DRAMeXchange）」の資料によれば、2025年12月31日基準でパソコンなどに使われる汎用DRAM（DDR4、8GB基準）の平均取引価格は9.30ドルだった。これは1カ月前に比べて14.81％高くなった価格であり、9ドルを超えたのは同社の調査が始まった2016年6月以後初めてだ。昨年1月には1ドル台に過ぎなかったDRAMの平均取引価格は、同年4月から上昇に転じ、9カ月連続で上昇した。推論型AIを稼動させるためには大量の情報を保存し呼び出さなければならないだけに、メモリー半導体の需要が高まったためだ。

　業界では今年もAIアクセラレータなどのための高帯域幅メモリー（HBM）と汎用メモリー半導体の供給不足が続くと予想している。これに伴い半導体企業は昨年に続き今年も好実績が予想される。金融情報業者「Fnガイド（FnGuide）」は昨年、サムスン電子の予想営業利益を39兆4567億ウォン（約4.3兆円）との見通したを示したが、今年はその2倍を超える87兆1910億ウォン（約9.5兆円）を記録すると見通した。SKハイニックスも2025年の42兆8924億ウォン（約4.7兆円）に続き、今年は77兆1142億ウォン（約8.4兆円）で79.8％も増えると予想された。

　今年は韓国国内市場はもちろん、世界の半導体市場も好況が予想される。世界半導体貿易統計（WSTS）は今年の世界のメモリー半導体市場の規模を2948億2100万ドル（約46兆円）水準と推定したが、これは2025年比で39％成長するという予想だ。エヌビディア（NVIDIA）が今年発売する新型グラフィック処理装置（GPU）「Rubin（ルービン）」と、グーグルが最新推論型AI「ジェミナイ3.0」に使用したテンソル処理装置（TPU）など、AI・半導体市場が熱くなる要因を考慮した結果だ。

　一方、DRAM価格が上がれば、電化製品の価格上昇にもつながる。DRAMはコンピューターやノート型パソコン、スマートフォンなどのモバイル機器、ゲーム機など大部分の電子製品に使われるためだ。