ＫＯＳＰＩだけが暴落した理由は…中国の技術的追い上げに「需給の空白」重なる
13日、KOSPI（韓国総合株価指数）を崩すほどのこれといった悪材料はなかった。世界の株式市場を圧迫していた米国の債券市場は12日（現地時間）に一息つき、国際原油価格は先月中旬に急騰した水準で推移している。中国の長鑫存儲技術（CXMT）による技術の追い上げの発表が、半導体分野での競争激化への懸念を増幅させた点が最も大きな影響を与えたと分析されている。こうした人工知能（AI）産業の見通しに対する疑念は下半期を通じて繰り返し浮上しては消えてきた。
にもかかわらず、KOSPIだけが5.46%下落し、6035.35の終値を記録するなど大きく揺れたことについて、専門家たちは需給の空白によるものとみている。外国人投資家の資金が引き続き流出する中、サムスン電子とSKハイニックスの自社株買いがほぼ終了したため、わずかな衝撃でも大きく影響されざるを得なかったという。KOSPIが長期にわたり横ばいとなり、国内の投資心理が冷え込んだ点も原因の一つとして挙げられている。
この日、証券業界が挙げたAI産業関連の悪材料は、大きく分けて2つある。まず、中国の半導体メーカーCXMTがDRAM技術で新たな進展を遂げ、年内に次世代サーバー向け製品を公開すると発表した影響が大きかった。中国による半導体技術の追い上げにより供給拡大が予想される中、2027〜2028年にメモリ大手3社（サムスン電子、SKハイニックス、マイクロン）のシェアが縮小し、営業利益も減少する可能性があるという懸念が高まった。また、ブロードコムとインテルの最高経営責任者（CEO）が、AI産業の成長を制約する要因として「資金調達」の問題に言及した点も引き金となった。大信証券のイ・ギョンミン研究員は、「高金利の影響で株式市場の魅力が薄れた状況下で、AI産業の収益性や資金調達への懸念などが重なり、半導体関連の影響力が大きいKOSPIが急落した」と分析した。
とりわけ韓国株式市場が直撃を受けた原因としては、多くの専門家が需給の空白を挙げた。韓国取引所の数値によると、外国人投資家は今年に入り、計203兆ウォン（約23兆9300億円）を売り越し（総売却額から購入額を差し引いた額）、売り圧力は主に半導体大型株に集中した。外国人投資家は今年、サムスン電子を87兆ウォン、SKハイニックスを89兆ウォン売り払った。これまで外国人投資家の売り越しを受け止め、指数を押し上げてきた個人投資家の買い余力が低下している。金融投資協会のデータによると、前日時点で「実弾」と呼ばれる預託金は100兆ウォンとなり、投資熱が高かった6月中旬の130兆ウォンに比べ30兆ウォン減少した。投資心理が萎縮し、一時80兆ウォンに達していた取引代金は、8月中旬以降一貫して30兆ウォンを下回っている。最近まで株式市場の下値を支えていたサムスン電子の自社株買いが終了し、SKハイニックスも今週中に終了する予定であるため、外国人投資家による投げ売り（パニックセリング）に対して脆弱な構造となっている。キウム証券のハン・ジヨン研究員は、「投資心理が著しく弱まり、取引も枯渇しているため、売り圧力に対する価格の抵抗力が弱まった」と分析した。
結局、鍵となるのは、KOSPIの牽引役を果たす半導体産業の来年の利益予想が維持されるかどうか、そして離脱した外国人投資家が戻ってくるかどうかにあるとみられる。未来アセット証券のキム・ソクファン研究員は、「外国人による売りが続く中、利益予想まで下方修正されれば、中期的な投資判断を見直さなければならない」と述べた。
訳H.J
