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ゲッティイメージズ//ハンギョレ新聞社

　昨年のスマートフォン利用者のうち20％は過依存危険群だった。中でも幼児・児童の増加傾向が最も目立った。

　科学技術情報通信部と韓国情報化振興院は、全国の満3歳から69歳までのインターネット利用者2万8592人を対象にしたスマートフォン過依存実態調査を実施し、20日に結果を発表した。

　スマートフォン過依存危険群は、一般ユーザー群を除き、高危険群と潜在的危険群を合わせた数値だ。スマートフォンの使用が日常において最も優先され(顕著性)▽利用調節力が低下し(調節失敗)▽身体・心理・社会的問題を抱える(問題的結果)状態をいう。

　調査結果によると、韓国のスマートフォン利用者に占める過依存危険群の割合は20.0％で、前年(19.1％)に比べ0.9ポイント増加した。スマートフォン過依存危険群は2015年に16.2％、2016年に17.8％、2017年に18.6％と毎年増加している。昨年は幼児・児童(満3～9歳)の過依存危険群の割合が前年に比べ2.2％増え、最も大幅な増加傾向を見せ、次いで高齢者(2.0％)、青少年(0.9％)、成人(0.7％)の順に増加率が高かった。

　幼児・児童、青少年のスマートフォンへの依存度は、親が過依存危険群か共働きのケースでより高くなった。調査結果によれば、親が一般ユーザ群の場合には幼児・児童の過依存危険群の割合は26.3％だったが、親が過依存危険群の場合には36.9％まで上がっている。また、両親が共働きの場合、幼児・児童の過依存危険群の割合は26.1％で、夫婦の一方のみが働いている場合(20.8％)より高かった。

　過依存の解消法は、個人と集団で違いが見られた。個人は代替余暇活動の活用(41.9％)、家族や友人の助言や支援(25.2％)によって過依存を克服しようとしていた一方、企業と政府はそれぞれ「過多使用についての案内文提示」(40.4％)と「スマートフォン過依存の解消のための教育」(36.5％)を最も頻繁に用いていた。

　科技情通部は幼児・児童を対象とした体験型予防教育を拡大し、デジタル逆機能予防・解消サービスを統合的に案内するホームページを年内に開設する計画だ。