文在寅(ムン・ジェイン)大統領と中国の習近平国家主席が14日、北京で首脳会談を開き、朝鮮半島の平和と安定を確保するための4つの原則に合意した。両首脳が合意した4大原則は、朝鮮半島で戦争を容認しない▽朝鮮半島の非核化原則を堅持▽北朝鮮の非核化などの全ての問題を対話と交渉を通じて平和的に解決▽南北関係の改善が朝鮮半島問題の解決に役立つなどだ。
朝鮮半島の緊張がいつになく高い状況で、朝鮮半島の平和・安定に向けた4大原則合意は意味深いことだ。両首脳の合意内容は極めて当然のことであるだけでなく、韓中両国の国益が完全に一致する部分でもある。何より、最近の北朝鮮の相次ぐ核・ミサイル試験発射によって「軍事的オプション」の可能性が取りざたされるなど、朝鮮半島問題が極度に危険な状況で出た今回の韓中首脳の合意は「朝鮮半島問題の平和的解決」という絶対原則を国際社会に改めて刻印する効果があるものと見られる。また、北朝鮮に向けても「朝鮮半島非核化」原則を明確にし、南北関係改善を要求する側面もある。
これまでTHAAD(高高度ミサイル防衛)を巡る対立で極度に悪化した韓中関係が、今回の首脳会談を機に回復する兆しを見せるようになったのも鼓舞的だ。両国間に「THAAD」と関連した意見の相違は依然として存在する。しかし、習主席は首脳会談の冒頭発言で「今誰もが知っている理由で中韓関係は後退を経験した」という程度に遠まわしに言っただけで、「THAAD」や「3NO」(THAADの追加配備しない、米国のミサイル防衛システム(MD)に参加しない、韓米日軍事同盟を推進しない)など韓国側を刺激する発言を自制する姿を見せた。また、文大統領も訪中初日であるにもかかわらず、ノ・ヨンミン駐中大使を南京大虐殺追悼80周年記念行事に出席させるなど誠意を見せ、この日習主席から感謝の挨拶を受けた。両国首脳が互いに配慮して忍耐するこのような姿は、関係修復の一歩になるものと見られる。
韓中両国は北朝鮮の核問題を解消し、朝鮮半島の緊張を和らげ、北東アジア地域の平和を増進しなければならないという共通の宿題を抱えている。両国は、朝鮮半島の解決策の戦略的な違いを認めるが、今回の首脳会談での合意のように「平和的解決」という共通目標を拡大していく努力が必要だ。言葉どおり「求同存異」(互いに違う点は認めながら共同の利益を追求する)、「易地思之」(互いに相手の立場で考える)の姿勢がどのときよりも切実だ。このためには些細な問題を過度に誇張させ、互いを刺激することを避けるのが正しい。
今年は韓中国交正常化25周年でもある。今回の韓中首脳会談がその間の葛藤を治癒し、新たに出発する契機になることを願う。さらに、文大統領が要請したように、来年2月の平昌(ピョンチャン)五輪に対して習主席が訪韓し、友誼をもう一度固めていく姿も見たい。