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　主婦カン・ヨンヒ(57・仮名)氏は昨年9月、ある通信社の直営店で携帯電話を変えた。 それまで使い続けた3Gフューチャーフォン(スマートフォン以前の低性能携帯電話)からLTE方式のスマートフォンに乗り換えたのだ。 ‘3G’、‘LTE’のような単語が何の意味かは全く触れなかったけれど、「この頃は皆がそういうふうに変えている」という職員の話に従った。

　3Gとは3世代(Generation)の略語で、動画伝送などが可能な無線移動通信技術を意味する。 LTEとはそれより速度などが一層速い4世代に進む通信技術を意味する。 だが、カン氏にとって、それはただ高い料金を意味する言葉に過ぎなかった。 彼女は「最初はインターネットができて良かったが、1万～2万ウォンだった料金が3万ウォン台に上がり、間違った選択をしてしまったかもと後悔している」と話した。

　未来創造科学部と韓国無線インターネット事業連合会は12日‘2013大韓民国無線インターネット産業現況’報告書を出し、昨年の無線インターネット産業規模が110兆ウォンとなり、前年対比8.8%の大幅成長を遂げたと明らかにした。 これは昨年急速に増えた我が国のLTE加入者のおかげで可能なことだった。

　無線インターネット産業の中で最も大きな成長率を見せた分野は‘ネットワーク’分野で、昨年10兆7234億ウォン規模であった。これは前年の9兆2984億ウォンに比べ15.1%増えた金額で、成長率全体平均(8.8%)の２倍に近い。 報告書はこのように急速に成長した理由として 「移動通信3社のLTEサービス加入者の爆発的増加」を挙げた。 LTE加入者の増加は、関連端末とシステム設備などの産業規模も育てる効果がある。

　ネットワーク分野でLTE加入者の増加が産業規模を大きくする理由は、既存通信商品に比べて‘加入者当たりの平均収入’(ARPU)が高いためだ。 企業の立場から見れば、同じ数の加入者でもLTEを使う比率が高ければ売上に寄与するという意だ。 実際ｍSKT,KT,LGU+等が公示した昨年実績を見れば、移動通信3社が揃って加入者当たり平均収入が増えた。 SKTの場合、昨年の加入者当たり平均収入は4万2377ウォンで、前年(4万128ウォン)より5.6%増えた。 3社はこれについて‘LTE加入者の増加にともなう収益増加’を理由に挙げている。

　このような成長は産業界側から見れば発展だが、家計の立場から逆に見れば、正確にそれだけ通信費負担が増加しているという意だ。企業にとって加入者当たり平均収入は利益だが、加入者にとっては費用を意味する。企業が大々的な広告・広報費を執行して、代理店などに支給する補助金差別政策でLTE加入者を一早く増やす理由もここにある。 イ・ヨング通信消費者協同組合常任理事は「企業らがLTE、LTE-A等のきらびやかな技術用語を掲げ、基本単価を高く策定したために家計負担はますます増加している。 加入者も自身の必要に合わせて節約フォンなど多様な通信商品を広く見回す必要がある」と話した。

クォン・オソン記者 sage5th＠hani.co.kr