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　経済的水準により人口集団を10等分した時、経済的水準が最下位10%に属する人々が死亡するリスクは最上位10%の人々に比べて最大2.48倍高いという研究結果が出た。 経済的水準が高いほど長生きするという通説が確認されたのだ。

　キム・ジマン延世(ヨンセ)大医大保健政策・管理研究所研究員とチョ・ヨンシム国民健康保険公団研究員チームは健康保険地域加入者の中で2005年に受けた健康診断で健康状態が良好という判定を受けた62万5265人を2011年まで6年間にわたり追跡調査した結果、寿命が韓国平均(75才)未満の男性の場合、経済的水準が最下位等級の死亡リスクは最上位等級より2.48倍高いことが明らかになったと20日明らかにした。

　今回の研究で平均寿命を越した場合には死亡リスク格差が減少したが、男性の場合、最下位経済的水準での死亡リスクが最上位より1.71倍高かった。 女性も平均寿命(82才)前では最下位経済的水準の死亡リスクが最上位より2.02倍高かったが、平均寿命より上である場合には経済的水準にともなう死亡リスク差が現れなかった。

　今回の研究では経済的水準と死亡リスクの関連性を把握するために、調査対象者の過去の病歴、年齢、健康状態などを全て補正して分析した。 このように経済的水準により死亡リスクに差異が生じるのは個人の経済力差が各種医療サービス利用など社会的資源に対するアクセシビリティに影響を及ぼしたためと推定された。

　キム研究員は論文で「経済的水準により喫煙や飲酒、運動の有無のような健康行動、医療サービスの利用などに違いが生じて、その影響が死亡リスクに影響を及ぼす。 ただしその影響は性別、平均寿命前後で異なる影響を与えることが明らかになったとした。

　この格差を減らすためには健康行動が良好でない低所得層を対象に積極的な健康政策を展開する必要がある」と明らかにした。 今回の研究結果は国際学術誌である<アジア・太平洋公衆保険学ジャーナル>最近号に発表された。

キム・ヤンジュン医療専門記者 himtrain＠hani.co.kr