ＮＶＩＤＩＡのジェンスン・フアンＣＥＯ「韓国のロボティクスへの投資を検討」
世界の人工知能（AI）市場を主導するNVIDIA（エヌビディア）のジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）は、AIチップの需要超過が続いているとし、関連市場の急速な成長への期待感を示した。最近のサムスン電子の成果給をめぐる議論については、個人的な見解を前提に「社員にはできるだけ多くの報酬が還元されるべきだ」と述べた。
フアン氏は2日（現地時間）、台湾・台北のグランドハイライホテルで開かれたグローバルメディア懇談会で、「我々は非常に堅実な成長に向けて（AIチップの）供給量を確保している」としつつも、「依然として供給の制約がある」と述べた。前日には、現地の情報技術（IT）見本市「Computex」での基調講演を通じて、ノートパソコンやデスクトップなどパーソナルコンピューター（PC）に搭載されるAIスーパーチップの発売計画を明らかにした。ビッグテック（巨大テクノロジー企業）が構築する大規模なAIデータセンターだけでなく、一般消費財市場まで攻略を拡大し、需要先を広げたのだ。だが、これを除いても依然として市場のチップ需要に対し供給が追いつかない需要超過状態が続いているという。
フアン氏はサムスン電子の成果給をめぐる論争について見解を問われると、「社員はできるだけ多くの報酬を受け取るべきだと思う」とし、「私は社員たちにできるだけ多くの報酬を還元している」と答えた。ただし、「だからといって、それが正しいというわけではない」と付け加えた。AI投資ブームで天文学的な利益をあげている半導体企業の社員たちへの利益分配の必要性を認めつつも、個人の見解である点を明確にしたのだ。
エヌビディアが米国証券取引委員会（SEC）に提出した書類によると、同社の従業員が2026会計年度に受け取った基本給と現金・株式報酬など総報酬の中央値（真ん中に位置する人の所得）は28万2050ドル（4500万円）。今年の半導体営業利益300兆ウォン（約31兆6千万円）達成を基準に6億ウォン（約6300万円）を超える成果給を受け取ることになるサムスン電子メモリ事業部の社員に比べると、報酬は少ない方だ。
これに先立ち、フアン氏は前日、現地のレストランで開かれた韓国の企業家らとのイベントで、「我々は常に韓国への投資を検討している」とし、「ロボティクスは韓国にとって非常に重要だと考えており、この分野に貢献できることを願っている」と述べた。韓国のロボット事業への投資など、フィジカル（物理的）AI分野での協力拡大への意志を示した。今月5日に韓国を訪れる予定のフアン氏は、SKグループのチェ・テウォン会長ら韓国企業人と会談するほか、「tvN」のバラエティ番組「ユー・クイズ・オン・ザ・ブロック」にも出演する予定だ。
一方、エヌビディアが今年下半期に発売予定の次世代AIチップパッケージ「ベラ・ルービン」に第6世代高帯域幅メモリ（HBM4）を供給しているサムスン電子とSKハイニックスは、台湾現地で互いに技術力を誇示し、神経戦を繰り広げた。サムスン電子はこの日、Computexの展示会場で、次世代熱管理技術を適用した第8世代高帯域幅メモリ（HBM5）のモックアップ（実物大模型）を初公開した。現在量産中の製品より2世代進んだメモリの模型を先に披露することで、市場を先取りする意志を示したものとみられる。
訳H.J