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　大邱(テグ)中区(チュング)に大型マートを開店しようとしていたホームプラスが、ショッピングセンターへの転換が難しいと判断し、結局開店をあきらめた。 大型マート義務休業に加えて、地方自治体からショッピングセンターへの転換まで受け入れられず、結局大型マートが手を挙げて出て行くという異例な事態が起きた。

　<ハンギョレ>による取材の結果、ホームプラスは6月27日大邱市(テグシ)中区(チュング)南山洞(ナムサンドン)Ｄ住宅商店複合アパート施工会社のＨ開発などに180億3000万ウォンの売買代金返還訴訟をソウル中央地裁に出した。 これに先立ってホームプラスはＨ開発と2011年12月Ｄ住宅商店複合アパートの地下に開店する契約を結んだ。 この住宅商店複合アパートは地下4階・地上24～29階規模(5棟・499世帯)で建てられるが、ホームプラスは地下1階と2階に販売施設面積6000㎡に若干満たない大型マートを開店する計画だった。 このアパートは来年7月完工を目標に工事が進行している。

　施工会社がこの住宅商店複合アパート事業計画の承認を受けたのは2009年4月だった。 当時、各地方自治体は大型マートの義務休業日などを定めた‘伝統商業保存区域指定および大規模・準大規模店舗の登録制限などに関する条例’を未だ施行していない時であった。 だが、2011年2月に大邱(テグ)中区(チュング)がこの条例を制定した。

　ホームプラスは昨年5月、中区庁に大型マートではなくショッピングセンターとして1次大規模店舗開設登録申請書を提出した。 大型マートに対する規制が厳しくなった状況で、ショッピングセンターは義務休日などの制限を全く受けないいう利点があったためだ。 だが、中区庁は販売施設面積などがショッピングセンター基準に達しないとし、これを差し戻した。 ホームプラスは昨年10月、2次大規模店舗開設登録申請書を出したが、中区庁は周辺4ヶ所の伝統市場との共生協力計画書を補完するよう要求した。 結局ホームプラスは昨年12月、区庁を訪問して開店放棄する旨を伝達して、施工会社に契約の解約を通知した。

　ホームプラス関係者は「施工会社と契約を結んだ時は現在のように大型マートに対する規制が一般化される前だった。 それでショッピングセンターへの切り替えを試みたが、中区庁が差し戻したので、ホームプラスの立場としては事業妥当性の側面でとても懐疑的だ。 ショッピングセンターに転換されなければ出店する理由がないと判断した」と説明した。

大邱(テグ)/キム・イルウ、ユ・シンジェ記者 cooly＠hani.co.kr