今週の金融市場が注目する３つのポイント…ホルムズ海峡、ＦＲＢ、ＡＩペース調整論
原油の輸送ルートであるホルムズ海峡の通航問題をめぐる協議が先送りされたことで、金融市場では緊張感が高まっている。目前に迫った米国の政策金利決定や、週末にかけて提起された「人工知能（AI）ペース調整論」も警戒感を強めている。今週の市場の方向性は、これらの要因に大きく影響される見通しだ。
韓国総合株価指数（KOSPI）は14日の通常取引で、前営業日の終値より3.26%下落した6684.37で取引を終えた。外国人投資家と機関投資家がそれぞれ3兆3000億ウォン、1兆2000億ウォンを売り越した。債券市場は中期債を中心に価格下落傾向を示した。それとともに、3年物国債利回りは前営業日に比べ0.011ポイント高い4.025%を記録した。2023年11月以来の最高水準だ。
これは週末にかけて複数の悪材料が重なった影響とみられる。まず、14日（現地時間）にホルムズ海峡の通航問題を議論する予定だったイランと湾岸諸国外相会議が突如延期された。これにより、原油価格の安定に向けた期待感がひとまず後退し、政策金利の引き上げをめぐる警戒感が高まった。AI関連大手企業のトップによる共同声明により、「AI開発のペース調整論」が浮上したことも、半導体銘柄を中心に悪影響を及ぼした。この日、サムスン電子（-4.05％）とSKハイニックス（-6.35％）は、KOSPIよりも下落幅が大きかった。
市場は当面、これらの要因がどのように展開するかによって変動する見通しだ。まず、原油価格の上昇傾向が長期化するかどうかに注目が集まっている。中東紛争がますます激化している上、最近ではホルムズ海峡の迂回路として機能してきたバブ・エル・マンデブ海峡や、サウジアラビアの東西パイプラインまで打撃を受けており、暗雲が立ち込めている。主要機関も原油価格の見通しを引き上げている。ゴールドマン・サックスは、今年末のブレント原油と西テキサス産原油（WTI）の価格見通しを、従来より5ドル高い1バレル当たり85ドルと80ドルへと上方修正した。
特に、原油高の局面が長期化すれば、物価全般を押し上げる可能性が高いという点で注目度が高い。これは、主要国の中央銀行が政策金利をさらに急激に引き上げる原因となり得るためだ。特に、16日（現地時間）に連邦公開市場委員会（FOMC）の会合を終える米連邦準備制度理事会（FRB）の発言に注目が集まっている。最近の市場は、年末までにFRBが1〜2回利上げに踏み切る可能性に重きを置いているが、FRBがより強力な金融引き締めを予告した場合、株式市場が乱高下する可能性もある。
「AIペース調整論」をめぐる議論も、市場の変動性を高める要因として挙げられている。ひとまず、AI業界が開発ペースを緩めた場合、半導体銘柄も打撃が避けられない状況だ。ただし、この発言を、今後の技術標準・規制協議において交渉力を確保するための足がかりと捉える見方もある。中国の追撃を念頭に置き、AIのペース調整に反対する声も高まっている。
KB証券のアン・ソウン研究員は、「中国との競争が激化している状況であるだけに、これらの議論がどこまで現実化するかについては不確実だ」としつつも、「投資支出の恩恵を受けていた企業の株価変動性を短期的に高める要因となり得る」と語った。
訳H.J