hankyoreh

原文入力:2010-03-29午後07:24:32(1339字)
反対世論 詳細に報道
"先進国方式と合わない"
米国学界の見解も紹介
* サイエンス:世界的科学権威誌

チョ・ホンソプ記者

←サイエンス "４大河川事業, 時代逆行発想"

"４大河川事業は流域管理方法としては時代遅れの発想だ。"

世界的権威の科学専門誌<サイエンス>最近号が、政府の‘４大河川事業’を扱った特集記事で専門家の話をこのように報道した。サイエンスの記事は４大河川事業が世界科学界の関心事に浮上したことを示している。

この雑誌は去る26日に発刊したインターネット版のトップ記事として取り上げた‘環境復元か破壊か’という題名の記事で "４大河川にダムを作り浚渫をする大規模事業が科学者と環境論者らから深刻な反対を呼び起こしている" と伝えた。

水確保,洪水管理,環境影響に対する賛反両論を紹介したこの雑誌は、４大河川事業の接近方式に根本的問題があるという米国学界の見解も紹介した。

マティアス コンドルプ米国カリフォルニア大バークレーキャンパス教授(地形学)は "４大河川事業は先進国で発展している河川管理方式と合わない" として "ヨーロッパと米国ではこの頃、川が曲がりくねりあふれることのできる空間を与えており、こういう方式が生態的に健全で浚渫と堤防設置にともなう維持管理の必要もなくしてくれる" と明らかにした。

これに対してホン・ドンゴン４大河川再生推進本部水生態保全チーム長は、韓国の状況では浚渫と堰建設が最善策だと反論したと この雑誌は報道した。

またサイエンスは "４大河川事業は李明博大統領が寵愛する事業" として "土木工事を強行しブルドーザーというニックネームを得た建設会社CEO出身のイ大統領の清渓川再生事業が大統領当選に寄与した" と紹介した。

特派員を韓国に派遣し４大河川事業を巡る論争を詳細に取材したこの記事は、全国で2300人余りの専門家が参加する運河反対教授会の規模と熱情的な活動に特別な関心を示した。
ランドルフ ヘスター カリフォルニア大バークレーキャンパス教授(環境計画)は "学界が環境団体や地域団体とともに仕事をする長年の伝統があるが、このように多数が参加するのは初めて見た" と話した。

一方、４大河川事業に対する国際的評価も変わっているとサイエンスは指摘した。国連環境計画は４大河川事業を含む韓国のグリーンニューディール事業を注目すべき事例として色々な文書で言及してきた。しかし、昨年11月国連環境計画が用意した韓国の緑色成長に関する検討報告書草案は "４大河川事業は論争的であり、湿地に及ぼす影響評価と影響を減らす措置を促している" とこの記事は伝えた。

コンドルプ教授は "国連環境計画が体面を台なしにしないよう既存の４大河川認定を撤回するものと見られる" と指摘した。

チョ・ホンソプ環境専門記者 ecothink＠hani.co.kr

原文: https://www.hani.co.kr/arti/society/society_general/413064.html 訳J.S