電気自動車バッテリーの疾走、２０２５年にはメモリー半導体市場を超える
「テスラの株式はこの世の外にある」(Tesla's stock is out of world)
今月初め、米CNNがテスラの株価暴騰を報道して、このように表現し話題になった。昨年6月まで100ドル台まで下落していたテスラの株価は、昨年末から暴騰を始め、今年に入って2倍以上に上昇し取引中に一時969ドルを付けるなど、恐ろしい勢いであがっている。
昨年初めまで米国政府の補助金縮小に苦しみ、株価展望値が10ドルまで下がったテスラが反転を準備したのは、昨年、中国の上海ギガファクトリーで普及型モデル3を量産してからだ。最近の行き過ぎた急騰傾向に対するバブル攻防もあるが、電気自動車時代の本格化時点を2020年と見て、業界を先導するテスラに対する期待が上り詰めたのだ。
笑ったのはテスラだけではない。昨年、テスラとパナソニックの排他的協業を破って、電気自動車用バッテリーの供給を確定したLG化学の株価も、今年はじめから記録を更新して上昇中だ。同じくバッテリーメーカーのサムソンSDIも事情は同様だ。さらに精油部門の沈滞と最近LG化学との2次電池営業秘密侵害訴訟で早期敗訴し悪材料が重なったSKイノベーションも、株価を防御することに成功している。3社は電気自動車の心臓と呼ばれるバッテリー世界市場を牽引している。
自動車業界は、今年電気自動車の世界生産が400万台を超え、本格軌道に乗ると見ている。会計法人サムジョンKPMGが昨年出した「グローバル電気自動車市場動向報告書」によれば、2018年に198万台が売れた電気自動車が、2025年には1200万台以上売れるとされている。電気自動車用バッテリー市場も同じだ。昨年未来アセット大宇証券は報告書を出し、2023年頃のバッテリー市場規模を95兆8000億ウォン(約8兆円)水準と見通し、海外市場調査企業のIHSマーケットは年平均成長率を25％と推定し、2025年には市場規模が182兆ウォン(約16.6兆円)に達すると予想した。この数値は、2025年に169兆ウォン(15兆円)市場になると見られるメモリー半導体より大きい水準だ。電気自動車用バッテリーが“第2の半導体”になると展望される背景だ。さらに業界は、電気自動車用バッテリーの需要が供給を追い抜き品切現象も起きるだろうと見ている。電気自動車およびバッテリーの市場調査機関であるSNEリサーチは、グローバル電気自動車用バッテリーの需要が2023年には916GWhとなり、供給量の776GWhを超え、2029年まで供給難が続くかもしれないと分析した。
すでに完成車メーカー間のバッテリー確保戦争は激しい。昨年11月、内燃機関自動車の終息を宣言し、今後5年間に韓国ウォン換算で78兆ウォン(7兆円)を電気自動車の開発および生産に投資すると明らかにしたドイツのフォルクスワーゲンは、昨年スウェーデンの新生バッテリーメーカーであるノースボルトと合作で生産量16GWh規模のバッテリー工場を建設することにした。また、韓国のLG化学、サムソンSDI、SKイノベーションなどともバッテリー供給契約を結んだ。世界自動車業界1位のトヨタとバッテリー産業を最初に主導したパナソニックも、昨年合併法人を設立し、韓国企業のLG化学とSKイノベーションもそれぞれGM(米)、吉利自動車(中)、北京自動車(中)とバッテリー生産合弁法人の設立に乗り出している。
バッテリーメーカー間の勝機を捉えるための競争も熱い。現在バッテリー市場は、韓・中・日の三国志様相で中国のCATLが1位を占め、日本のパナソニックとLG化学が後に続いている。その他に中国のBYDとサムソンSDIが5位圏内に含まれている。後発走者のSKイノベーションは7～8位圏に名を上げている。バッテリー事業は、莫大な資金力と高い技術力、そして難しい経営能力が要求されるために進入障壁が高い業種だ。完成車メーカーのうち、ドイツのBMWを除いては、自ら生産に乗り出すより既存メーカーを買収したり合併法人の設立を通じてバッテリー供給網を確保しているのもそのためだ。実際、2018年に電気自動車事業に参入しバッテリーから完成車まで自主生産を宣言したダイソンが1年で事業をあきらめたのは、バッテリーの開発に難航を繰り返したためと言われる。
韓国国内企業らの受注戦も熾烈だ。LG化学は昨年までに150兆ウォン(約13.7兆円)規模の累積受注を記録して、2024年までに電気自動車用バッテリー分野の売上を30兆ウォン(2.7兆円)以上達成する計画だ。業界1位のCATLが中国政府の電気自動車補助金政策特典を受けて自国市場を中心に成長したことを考えれば、グローバルトップ水準だ。サムソンSDIは56兆ウォン(5兆円)、SKイノベイションも50兆ウォン(4.5兆円)規模で競り合っており、韓国3社の受注残高は2020年1月現在で200兆ウォン(17兆円)を超している。まだ第2の半導体という目標が巡航中であるわけだ。ただしバッテリー事業の特性上、半導体と同様に5～6社が全市場を寡占することになるという展望が圧倒的だ。ある業界関係者は「今後、バッテリーの技術水準は上向き平準化される中で、中国の補助金政策の変化などに注目しなければならないだろう」とし「5位圏に進入しなければ生き残ることは難しいという切迫感から、市場の先行獲得競争が一層熱くなるだろう」と見通した。
訳J.S