2010年5月、米国のある大学を卒業したランスは昨年一年間に３回解雇された。 故郷フロリダから夢を追ってワシントンまで来たが、彼は今まで8ヶ月以上一つの職場で仕事をしたことがない。 インターン、時間制職員、常勤臨時職などえり好みをせずに昼夜分かたず働いたが、ベビーブーム世代である父親の世代とは異なり、結婚も、出産も、マイホームも夢見ることはできない。 高い大学学費に苦労して勉強したが、1920年代の大恐慌以来最も大きな不況が彼を待っていたのだ。 彼は‘ボイス オブ ロスト ジェネレーション’(失われた世代の声)というブログに自身を‘不幸で(Unfortunately)ツキがない(Unlucky),就職できない(Unemployment)多くのU世代の中の1人’と表現した。
<ワシントン ポスト>は27日‘ロスト ジェネレーションは繰り返すのか’というコラムで米世論調査機関ピューリサーチセンターが最近出した報告書を引用して、2007年から始まった不況以後、35才未満の若者たちが他のどの世代よりも痛恨の苦痛を味わっていると伝えた。 ロスト ジェネレーションは1次世界大戦を経て荒廃した社会でさまよった若者たちを称する言葉だが、米国では特に第1次世界大戦～1929年大恐慌期間に成人した世代を指す。
ピューリサーチセンターの調査によれば、世帯主が35才未満の家庭は不況が迫るとすぐに借金減らしの先頭に立った。 2007年若年層の負債中間値は2万1912ドルだったが、3年後の2010年には1万5473ドルへ29%減った。 同じ時期に35才以上の家庭では負債中間値が2007年の3万2543ドルから2010年にも3万70ドルで僅か8%減っただけだった。
特にクレジットカード購買を大幅に減らした。 2001年にも若年層の内50%にカード負債があり、2007年にもこの比率が48%だったが、2010年には39%へ大幅に減った。 カード負債金額(中間値基準)も2001年には2500ドル、2007年には2100ドルだったが2010年には1700ドルに減った。
米国では必需品である自動車の購買も減らした。 2001年には25才未満の成人中73%に車があったが、2011年には66%に減った。 借金で自動車を購入する比率も減少した。 2007年には35才未満成人の44%が借金で車を買ったが、2010年にはこのようなケースは32%であった。 負債金額も2007年には1万3000ドル、2010年には1万ドルに減った。
だが、このような努力にもかかわらず若年層の暮らし向きは容易に改善されずにいる。 米国統計局の調査によれば35才未満の所得(中間値基準)は2001～2011年の去る10年間に13%も下落した。 同じ期間に35～44才の所得は9%、45～64才は11%下落した。 借金は減っているものの学資金負債はむしろより大きな負担になっている。 2007年には35才未満世帯の中で34%が学資金負債を返せなかったが、2010年にはその比率が40%に増えた。
<ワシントン ポスト>は経済的困難が若年層に節約の習慣をつけることはできるが、彼らの不運がいつ終わるかは分からないと指摘した。
イユ・チュヒョン記者 edigna＠hani.co.kr